skip to contents.

ジェトロ・ビジネスライブラリー <東京・大阪>

インド

インドの資料・情報源<セレクト>


一般図書 - 経済学・企業・経営
インド2020 : 世界大国へのビジョン / A.P.J.アブドゥル・カラム, Y.S.ラジャン 共著 ; 島田卓 監修
日本経済新聞出版社 , 2007.4.23
企業、教育・研究機関・政府組織などで経験を積んだおよそ500人に上るさまざまな分野における専門家が、2020年までにインドが先進国になるために必要なことを調べて分析し、インドのカラム大統領がそれに基づいて提言をしている。
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/II-E/-/ABD]
大阪       20/O132B   [B-132/II-e/-/ins]


Competition Law in India : Policy, Issues, and Developments / T. Ramappa ; Oxford University Press
Oxford University Press , 2006
インドの競争法。2002年競争法成立までの過程、実施方法、原則、各条項の解説。実施の項では比較のために英米の例もとりあげてられている。
http://www.oup.com
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/II-GB/-/TR]

このページのトップへ戻る
一般図書 - 経済
ARCレポート インド / 世界経済情報サービス
世界経済情報サービス (ワイス)
本書は、インドの政治・経済事情について取りまとめられたもの。構成は、「政治・社会情勢」、「経済動向」、「貿易・投資動向」、「経済・貿易政策」、「産業動向」、「市場環境」。巻末に基礎データとして、基礎事項、政治体制、文化・社会、関係機関などのデータを掲載。
東京   2007   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/III-A/-/WEIS]
大阪   2007   20/O132B   [B-132/III-a/-/arc-2007]


Expenditure Budget / India. Government
広東省汕頭市統計局
東京   2008/2009   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/III-CC/-/EB-08-09-2]
大阪   2007/2008   20/O132B   [B-132/III-cc/-/EB-2008]


India Master Tax Guide : Income-tax and Wealth-tax / CCH India
CCH India
インドの所得税と富裕税に関するガイドブック(年刊)。
東京   2007/2008   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/III-CD/-/CCH-07-08]
大阪   2007/2008   20/OBT5   [B-132/III-cd/-/IMT-2008]


India Infrastructure Report / 3 i Network
Oxford University Press
インドにおける地方のインフラ部門整備・開発状況についてのレポート(英語)。以下の項目をカバー。1.インドにおけるインフラ部門(道路、港湾、鉄道、空港、電力、通信、都市インフラ、地方インフラ) 2.地方インフラとガバナンス 3.地方インフラへの金融 4.地方の通信(地方の通信とIT、地方の通信の発展) 5.地方の道路 6.地方の電化とバイオ・エネルギーの選択 7.灌漑と水資源(灌漑:達成と課題、盆地内における水の移動) 8.地方の飲料水と衛生 9.地方の環境 10.地方の住宅 11.地方の健康インフラ 12.地方の教育
http://www.oup.com
東京   2007   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/III-E/-/IIR-07]
大阪   2007   20/O132B   [B-132/III-e/-/IIR-2007]


Reserve Bank of India, Annual Report / Reserve Bank of India
Reserve Bank of India
インドの中央銀行の年報。内容は経済事情、経済政策、通貨、物価、ファイナンシャルマーケット、国際開発や国際収支など対外セクター、今後の予測など。巻末に各種統計も収録されている。
http://www.rbi.org.in
1997-98年以降英語版公開中(PDF&WORD形式)
東京   2006/2007   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/III-FA/-/RBI-06-07]
大阪   2006/2007   20/O132B   [B-132/III-fa/-/RBAR-2007]

このページのトップへ戻る
一般図書 - 産業一般・資源
アセアン・インド知財保護ハンドブック / 日本貿易振興機構 (ジェトロ)
日本貿易振興機構 (ジェトロ) 経済分析部 知的財産課 , 2007.3
本書は、アセアン6カ国(ベトナム・タイ・マレーシア・フィリピン・シンガポール・インドネシア)およびインドの7カ国における知的財産にかかる諸制度や実務情報などが取りまとめられたもの。章立ては、第1章「今、何が起こっているのか」、第2章「まずは権利を取得しよう」、第3章「ニセモノが出てしまったら?」、第4章「成功事例に学ぼう」、第5章「困ったときは」。
東京       閉架保存書庫D   [B12/IV-I/-/NBOB-07]
大阪       20/O12   [B-12/IV-i/-/aith]

このページのトップへ戻る
一般図書 - エネルギー
Ministry of Petroleum and Natural Gas, Annual Report / India. Ministry of Petroleum & Natural Gas
India. Ministry of Petroleum & Natural Gas
インド石油・天然ガス省のアニュアル・レポート。以下の構成。1.概況(石油・天然ガスの探査・生産、精製、流通とマーケティング、輸出入、石油製品の保全管理) *探査と生産 *精製 *間rけてぃんぐと流通 *その他の企画/関係機関 *石油製品の保全管理 *国際協力 *社会的弱者(カースト、部族、身体障害者等)への福祉 *女性福祉・権利拡大 *北西地域開発 *その他
http://petroleum.nic.in
1999/2000年版以降公開中
東京   2006/2007   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/V-C/002/MPN-06-07]

このページのトップへ戻る
一般図書 - 鉱・工業
インド自動車市場 : 自動車市場、自動車部品市場、自動車保険等関連市場の動向 / ディーアールアイ
ディーアールアイ , 2008.2.15
本書の構成は、第1章「インド自動車市場の動向」、第2章「企業別自動車メーカーの動向と戦略」、第3章「企業別二輪車メーカーの動向と戦略」、第4章「インド自動車部品市場の動向」、第5章「企業別自動車部品メーカーの動向と戦略」、第6章「インド自動車ローン」、第7章「インドの自動車保険」、第8章「インドの道路整備状況」。
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/VI-F/051/DRI]

このページのトップへ戻る
一般図書 - 貿易・為替・海外投資・経済協力
Ministry of Commerce & Industry, Department of Commerce Annual Report / India. Ministry of Commerce & Industry, Dept. of Commerce
India. Ministry of Commerce, Dept. of Commerce
インド商業・工業相、商業局のアニュアル・レポート(前年4月〜当年3月末)。以下をカバー。*組織図 *外国貿易動向 *外国貿易政策 *輸出促進策 *商品別公社、農産物開発公社(茶、コーヒー、ゴム、タバコ、スパイス、農産物・加工食品輸出促進公社、水産物輸出促進公社) *経済特区、輸出特区 *公的部門企業(MINERALS & METALS TRADING CORPORATION,Neelachal Ispat Nigam Ltd.(鉄、鉄鋼生産)、STATE TRADE CORPORATION OF INNDIA,SPICES TRADING CORPORATION LIMITED,PROJECTS AND EQUIPMENT CORPORATION LTD.,INDIA TRADE PROMOTION ORGANISATION) *貿易促進公的組織 *通商関係、通商協定 *国際通商機関(WTO,ESCAP,UNCTAD等)における活動 *品質管理、船積前検査 *北西地域通商活性化策 *福利・厚生 *ヒンズー語使用普及活動
http://commerce.nic.in;
2005/2006年版公開中(HTML/PDF形式)
東京   2006/2007   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-B/-/MFT-06-07]


Excise & Customs Circulars & Clarifications (With Judicial Analysis) / R.K. Jain ; Centax
Centax
CBE(財務省物品税関税中央局)発行の回覧文書を1986年以降時系列にまとめた資料(英語)。第1巻は物品税、第2巻は関税。税ごとの目次は各巻の巻頭にあるが、裁判事例、索引は両税を分けておらず、裁判事例は第1巻の目次の後、索引は第2巻の巻末に掲載されている。
東京   2008   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-PC/-/ECC-08-2]
大阪   2008   20/O132B   [B-132/XI-pc/-/ECCC-2008]


インド・ビジネスの実態 : リスクとその克服から生まれるチャンス / 日本貿易振興機構 (ジェトロ) 海外調査部
日本貿易振興機構 (ジェトロ) 海外調査部 , 2007.3
本報告書は、日本の中堅・中小企業によるインド・ビジネスの円滑化を目的に、有識者やインド・ビジネス経験者を交えた研究会、各種文献調査およびインド3拠点(ニューデリー、ムンバイ、バンガロール)、シンガポール、タイ、マレーシアでの現地出張調査の結果をとりまとめたものである。
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-UD/-/NBOR-07]
大阪       20/O132B   [B-132/XI-ud/-/ibrc]

インド投資ガイド / 日本貿易振興機構 貿易投資相談センター ; 日本貿易振興機構 東京貿易情報センター
日本貿易振興機構 (ジェトロ) , 2008.3
本レポートは、コーポレート・カタリスト(インディア)(CCI)が、日本貿易振興機構との共同作業でとりまとめたものを仮訳したものである。内容は、以下のとおり。1.インドについて、2.投資環境と外資政策、3.会社設立、4.ビジネス活動-コンプライアンス事項、5.その他の法律や規制、6.会社閉鎖。
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-UD/-/NBBU-08]
大阪       20/O132B   [B-132/XI-ud/-/itg]

図解インドの投資・会計・税務の基本 / 久野康成公認会計事務所, 東京コンサルティングフォーム 著
出版文化社 , 2008.5.12
インド進出を考える日系企業を対象に、主に会社設立と税制についてわかりやすく解説。インドの2008年度中央政府予算案における税制改革も取り上げる。日本の進出企業一覧など参考資料を巻末に付す。
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-UD/-/KUN]
大阪       20/O132B   [B-132/XI-ud/-/itkz]

インドへの投資ガイドブック : 中小企業経営者のために / 関西インド研究会
第一法規 , 2008.5.30
本書は、インド市場に商機を求める中小企業主に向けた、インドへの投資ガイドブック。外貨投資規制、入国管理・在留許可、会社設立・解散、労働法・社会保障法、税制、工場進出についてわかりやすく解説し、インドでの生活小話も掲載している。
東京       国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-UD/-/KIK]
大阪       20/O132B   [B-132/XI-ud/-/itg]

Handbook on Foreign Collaborations and Investments in India : Law, Practice & Procedures / R. Krishnan
Commercial Law Publishers
インドにおける外国投資および工業ライセンスに関する法規、政策、手続きを取りまとめた書。インドでは経済自由化の動きの中、外資出資比率の引き上げ、工業ライセンスの削減・手続き簡略化等が行われ、外資流入が活気を帯びている。
http://www.lawbooksshop.com
東京   2006   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XI-UD/-/HFC-06]
大阪   2006   20/O132B   [B-132/XI-ud/-/HFC-2006]

このページのトップへ戻る
一般図書 - 情報・通信
The IT-BPO Sector in India : Strategic Review / National Association of Software and Service Companies (NASSCOM)
National Association of Software and Service Companies (NASSCOM)
インドIT産業界の現状と将来展望についてのアニュアル・レポート。内容は以下の通り。*インドのITおよびIT活用サービス(国際供給源からの無限の存在価値) *ITサービスとソフトウェア(最先端を行く) *IT活用サービスとビジネス・プロセス外注サービス(リーダー的役割) *ハードウェア(成長と懸念) *IT成長に伴う社会・経済的インパクト *インドの優位性保持のために *IT産業の展望
http://www.nasscom.org
東京   2008   国別 No.22-2〜23-1   [B-132/XIII-E/-/SII-08]
大阪   2008   20/O132B   [B-132/XIII-e/-/SII-2008]

このページのトップへ戻る
統計 - 総括
BRICs経済統計年鑑(英語版) / インデックス
丸善出版事業部
ブラジル、ロシア、インド、中国の金融、物価、GDP、国民経済計算、国際収支・貿易、産業、労働、雇用などの統計データ。項目によるが、月別・季別・年別で数年〜50年以上の統計数値を掲載している。CD-ROM(PDFファイル)。
東京   2006   DBコーナー   [S-00/I/BRICS-06/-]

Statistical Abstract India / India. Ministry of Statistics and Programme Implementation, Central Statistical Organisation
Ministry of Statistics and Programme Implementation, Central Statistical Organisation
インドの基本統計。政府統計局の発行。社会、経済、農林水産業、産業、エネルギー、通信、運輸、金融、貿易、労働などインドに関する様々なデータを掲載。英語表記。
東京   2004   国別 No.22-2〜23-1   [S-132/I/SA-04/-]
大阪   2004   20/O132S   [S-132/I/-/SAI-2004]

Statistical Outline of India / Tata Services, Dept. of Economics and Statistics
Tata Services, Dept. of Economics and Statistics
インドの統計年鑑。主要経済指標、国民所得、人口、農業、産業・鉱業、エネルギー、IT、交通・通信、貿易、法人、資本市場、州データ、投資、労働、金融、財政、社会、価格などインドに関するデータを収録。
東京   2007/2008   国別 No.22-2〜23-1   [S-132/I/SO-07-08/-]
大阪   2007/2008   20/O132S   [S-132/I/-/SOI-2008]

このページのトップへ戻る
統計 - 経済一般
インド経済・産業データハンドブック / アジア産業研究所
アジア産業研究所
インド政府等からの資料をもとに日本語でまとめられた資料。インドの経済、金融、貿易、農業、鉱業、製造業、サービス業、インフラストラクチャー、社会などに関する様々統計データとともに、それらの動向を解説している。特に製造業については、22業種について詳しく述べられている。
東京   2007   国別 No.22-2〜23-1   [S-132/IV/IKS-07/-]
大阪   2007   20/O132S   [S-132/IV/-/iksdh-2007]

Monthly Review of the Indian Economy / Centre for Monitoring Indian Economy (CMIE)
Centre for Monitoring Indian Economy (CMIE)
東京   2008   国別 No.22-2〜23-1   [S-132/IV/MRI/-]
大阪   2008   20/OSZ1   [S-132/IV/-/MRI]

このページのトップへ戻る
統計 - 貿易及び国際経済
Monthly Statistics of the Foreign Trade of India / India. Ministry of Commerce & Industry, Directorate General of Commercial Intelligence & Statistics
Ministry of Commerce & Industry, Directorate General of Commercial Intelligence & Statistics
タイトルにMonthlyとあるが、内容は貿易統計の年計。インドは4月〜3月で年計データを集計し、毎年3月号で年計数値を発表するので、3月号のみ入手している。「2003年版」とあれば掲載されているデータは2002年4月〜2003年3月の品別国別データ。
東京   2007   DBコーナー   [S-132/X-A-2/MS-07/V2CD]
大阪   2002/2003   20/OS13   [S-132/X-a-2/-/MSF-2003]

World Trade Atlas : India Edition / Global Trade Information Services (GTI)
Global Trade Information Services (GTI)
東京   2008   DBコーナー   [S-132/X-A-2/WTA/-]
大阪   2008   電子情報コーナー   [S-132/X-a-2/-/WTA]

Statistics of the Foreign Trade of India by Countries ; March (Annual) / India. Ministry of Commerce & Industry, Dept. of Commerce Directorate General of Commercial Intelligence & Statistics
India. Ministry of Commerce & Industry, Dept. of Commerce Directorate General of Commercial Intelligence & Statistics
インドの国別・品別の貿易統計。インドは4月〜3月で年計データを集計する。「2004年版」は、2004年4月〜2005年3月のデータ。タイトル年版が発行年に変更「2006年版」は、2005年4月〜2006年3月のデータ。
東京   2007   DBコーナー   [S-132/X-A-2/FTC-07/II-CD]

このページのトップへ戻る
ダイレクトリー - 海外投資
Foreign Companies in India Yearbook / Commercial Intelligence Service (CIS), a Division of Business Monitor International
Commercial Intelligence Service (CIS), a Division of Business Monitor International
内容:インド外資系企業リスト 企業情報:住所、電話、FAX、E-mail、URL、役員名、設立年、従業員数、年商、業種、本社所在国、系列企業など 配列:アルファベット順企業リスト、アルファベット順親企業リスト 索引:企業名アルファベット順、業種別、本社所在国別、親企業アルファベット順
東京   2007   企業 No. D3〜D4   [D-132/IV-B/-/FCI-07]
大阪   2007   20/OD13   [D-132/IV-b/-/FCI-2007]

インド日系企業年鑑 = Japanese Companies in India / COMM Bangkok
COMM Bangkok
内容:インド日系企業リスト 企業情報:住所、電話、FAX、E-mail、URL、日本人代表者、設立年、資本金、主要株主、従業員数、主要取り扱い製品・業務内容など 配列:業種別 索引:日本語社名50音順、英文社名アルファベット順、主要都市別
東京   2006/2007   企業 No. D3〜D4   [D-132/IV-B/-/INKN-06-07]
大阪   2008/2009   20/OD13   [D-132/IV-b/-/inkn-2009]

このページのトップへ戻る
ダイレクトリー - 経済団体
Bombay Chamber of Commerce & Industry : Directory of Members / Bombay Chamber of Comerce & Industry
Bombay Chamber of Comerce & Industry
内容:ボンベイ商工会議所メンバーリスト 掲載数:約1,800社(一般会員、関連団体、名誉会員) 企業情報:住所、電話、FAX、E-mail、URL、年商、役員名、担当者名、設立年、業種など
東京   2007/2008   企業 No. D3〜D4   [D-132/XIII/-/BCCI-07-08]
大阪   2007/2008   20/OD13   [D-132/XIII/-/BCCI-2008]

このページのトップへ戻る
ダイレクトリー - 情報産業(サービス)
MAIT Members Directory : A Compilation of Hardware, Training & Services Expertise of MAIT Members / MAIT
MAIT
インドIT製造業組合会員名簿 企業情報:住所、電話番号、FAX番号、E-mail、URL、設立年、業務内容、従業員数、ブランドネーム、企業概要ほか 配列:企業名アルファベット順 索引:業種別
東京   2007   企業 No. D3〜D4   [D-132/XVIII/-/MAIT-07]
大阪   2007   20/OD13   [D-132/XVIII/-/MAIT-2007]

このページのトップへ戻る
関税率表
Big's Easy Reference Customs Tariff / Edited by Arun Goyal
Academy of Business Studies
インド関税率表、巻頭には、減免措置スケジュール、各種の輸入規制情報、教育課徴金、電子産業および繊維産業に関わる協定、など詳細な解説が掲載されている。また、巻末にはSAPTA、SAFTA、二国間FTAなどの特恵関税情報も収録。
東京   2008/2009   関税率表   [T-132/-/-/ECT-08-09]
大阪   2008/2009   関税率表書架   [T-132/-/-/ERCT-2009]

このページのトップへ戻る
雑誌 - 総合誌
India Today / Living Media India
Living Media India
インドを代表する週刊ニュースマガジン。政治・経済・社会・文化など多方面にわたるインドの動向が紹介されている。写真や広告も豊富に掲載され、現地のライフスタイルやトレンドが垣間見える。
東京       雑誌架 No. 11-4   [M-1320/-/-/-]


The Daily NNA インド版 / エヌエヌエー (NNA)
Nikkan India Business Pvt.
日刊インディアビジネス社提供の記事に加え、アジア欧州からのインド関連情報など、日本や日系企業に関する記事を中心に、インドの政治、経済、外交、社会に関するニュースがメール配信されるニュースレター。

Indo Watcher-Gateway to the Indian Business / インド・ビジネス・センター
インド・ビジネス・センター
インドビジネスのガイドとして発行され、2005年11月で100号目を迎えた月刊誌で、インドの政治・社会情勢、経済政策、産業別動向、マーケットなどの基礎情報、インドの法律の解説や日系企業の動向などが掲載されている。日本語でインドのビジネス情報が入手できる有用な資料。
東京       雑誌架 No. 11-4   [M-1320/-/-/-]
大阪       開架/雑誌架 No.18   [M-132/010/-/iwg]

このページのトップへ戻る
雑誌 - 経済一般
The Economic Times / Bennett,Coleman & Co.
Bennett,Coleman & Co.
インドを代表する経済新聞。

Business India / Business India Production
Business India Production
インドで最も早く1978年に刊行された権威あるビジネス誌。経済、金融、各産業、マーケティング情報など、ビジネス関連情報が網羅されている。個別企業の動向についての記事が多いのが特徴で、企業のトップの紹介や成功要因について詳しく紹介されている。
東京       雑誌架 No. 11-4   [M-1320/-/-/-]
大阪       開架/雑誌架 No.18   [M-132/010/-/BI]


Business Today for managing tomorrow / Living Media India
Living Media India
インドの代表的なビジネス誌。国内の経済、ビジネス全般に関する情報を取り上げているが、特に企業の最新動向やビジネストレンド、企業トップやトレンドセッターを紹介した記事が豊富。
東京       雑誌架 No. 11-4   [M-1320/-/-/-]

このページのトップへ戻る

印刷このページの上へ